はがきの買取

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※店舗により取扱い価格が異なります。上記のバナーよりご来店予定の店舗をお選びください。

はがきを金券ショップチケットレンジャーで買取しております。

はがきでご希望の商品の数量を入力後「見積する」ボタンでお入れください。

ご売却(買取)について

はがきの買取についてのご相談等

はがきのデザイン

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※2016年1月現在の通常はがき(52円)のデザインとなります。

はがきの買取についてのご相談

金券ショップチケットレンジャーでははがきの買取についてご不明な点や大口買取・法人様等に幅広くご対応させていただきます。お気軽にご相談ください。

 

買取のお問い合わせ・無料査定

 

※なお、株主優待物(金券・チケット以外の「現物商品(食料品や雑貨品等)」は買取ができない場合がございますが金券・チケットとあわせてお持ちのお客様(法人様・大口様も歓迎)はご相談ください。

 

はがきの買取の注意事項

金券ショップ チケットレンジャーへはがきの買取をご希望で、ご送付あるいは店舗持込により最終的にご売却をご希望の場合には、弊社到着期限(あるいは店舗持込期限)を個別にお知らせいたしますので期限日までにお品物が到着するようご手配ください。

 

金券ショップ チケットレンジャーでははがきの買取の際に買取価格をご提示した場合でも以下の場合においてチケットを買取できない(あるいはマイナス査定の対象となる)場合がございますのでご不明な点がございましたらお問い合わせください。

  • はがきの折れ曲がり、黄ばみなど商品の状態が著しく悪い場合
  • はがきの有効期間が商品詳細に記載の条件を満たしていない場合
  • はがきを事前連絡なく店舗へお持込されても弊社が買取できかねる事情があった場合
  • その他弊社がはがきを買取できかねる事情があったと判断した場合

 

店舗当日お持込の流れはコチラ!

 

金券ショップチケットレンジャーでは、はがきの買取を弊社保有在庫枚数や有効期限の状況を加味した上で決定しており、買取価格が日々変動する場合がございます。

 

金券ショップチケットレンジャーの各店舗ではがきの買取の際に、総額1万円以上の買取金額を現金で支払う場合には、お客様の身分証明書のご提示をお願いする場合がございます。

 

郵送買取(ご送付での買取)をご希望のお客様は、買取の総額が1万円未満の場合でも、身分証明書が初回登録申込時には必要となります。詳細は郵送買取(ご送付による買取)の流れでご確認ください。

 

ご送付で商品を送りたい方はコチラ!

 

その他ご利用方法についてご不明な点がございましたらお客様ご利用ガイドお問い合わせをご利用ください。

 

買取のお問い合わせ・無料査定

 

はがきの詳細情報

はがきは、手紙の形態のひとつであり、郵便葉書きの略です。

郵便約款で定められた規格・様式に基づき、郵便料金を示す証票が印刷された通信用紙(官製はがき)です。

 

封筒を用いずに宛先と本文を直接用紙に書き込み、そのまま投函することが出来ます。

 

書き損じてしまった郵便はがきは、郵便局にて交換をすることが可能です。

書き損じた郵便はがきを郵便局に持っていき、所定の手数料をお支払いください。

そうしますと、郵便局側が指定するモノと交換することが可能となります。

通常はがきでを交換する場合であれば、交換できる品物は「通常切手」、「くじ引き番号の付いてない郵便はがき」、「郵便書簡」、「特定封筒(レターパック封筒)」です。

 

 

はがきの歴史

明治維新以降、欧米を手本とした近代化が急速に進んだ時代。

通信制度に関しても欧米をみならった仕組みが取り入れられました。

駅逓権正(えきていごんのかみ:水陸運・通信を司る長官)である前島密は、1870年に郵便事業の創業を建議。郵便制度を創設しましたが、洋行のため、いったん職を離れます。

しかし、洋行先のイギリスで最先端の郵便事業を目の当たりにしました。

1871年に帰国後、再び中心となって日本国内における近代郵便制度の発足に尽力しました。

その年に明治政府は郵便を開始しました。

当初は東京・京都・大阪間のみでしたが、翌年には郵便の全国網をつくりあげました。

 

またその翌年の1873年には、現在でも採用されている全国一律料金という郵便制度を確立し、郵便役所(現在の郵便局)、郵便差出箱(現在のポスト)が全国に広まり始めました。

郵便はがきの発行が行われるようになったのもこの年からです。

 

1885年には、農商務省から駅逓局、管船局、工部省から電信局、燈台局を引き継いで、通信・交通全体を統括する中央省庁、逓信省が設立されます。この頃には、日本国民の間に、郵便が定着したと考えられます。

最初に発行された郵便はがきは、縦にふたつ折にして、その内側に通信文を書く形式でした。

 

全国に事業展開をした郵便制度ですが、住所を簡略化し、郵便事業の自動化を図るため、1968年7月1日に郵便番号が導入され、集配事務を行う郵便局に3桁または5桁の郵便番号が導入されました。

1998年2月には、それまでの郵便番号の末尾に4桁または2桁をプラスした7桁の郵便番号が導入されるようになり、現在でも7桁の郵便番号が採用されております。

※郵便番号にて省略出来る住所は、都道府県・市区町村までで、そちらよりも後ろの住所は省略することが出来ません。

 

官製はがきと私製はがきの違い

官製はがきは、国家または公社に準ずる事業体が発行する郵便はがきです。一方、私製はがきは、民間業者が発行する郵便はがきのことです。

また、官製はがきの場合、はがきの表面に切手と同じ効力を持つ額面が記載された「料額印面」が印刷されており、こちらが料金支払い済みであることを示しております。

 

私製はがきの場合、官製はがきのように「料額印面」は印刷されておらず、私製はがきを投函するときは、必ず郵政より料金分の切手を購入し、そちらを貼り付けてから投函しなければなりません。

 

日本では、はがきが発行され始めた当時は、官製はがきのみ郵便はがきとして認められておりましたが、1900年に民間業者が発行する私製はがきが許可されるようになりました。

 

また、官製はがきは2003年4月1日に郵政民営化の名の下に、郵便事業が日本郵政公社の所管となったことに伴い、「官製はがき」という呼び名は廃止され、「郵政はがき」と改称されました。

 

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